スタンフォード大学「世界気候およびエネルギー・プロジェクト（GCEP）」の研究チームが、太陽光発電と風力発電のエネルギー貯蔵コストに関する研究をまとめている。系統接続された再生可能エネルギーによる電力供給が電力需要を上回る場合の対応として、供給過剰分のエネルギーを蓄電設備に貯蔵して後で使うケースと、発電を停止して出力抑制するケースがあるが、特に風力発電では出力抑制によって過剰分を切り捨ててしまったほうが合理的であるとしている。
米スタンフォード大学とSLAC国立加速器研究所が、太陽光・風力など自然エネルギーの電力貯蔵に適した新型二次電池を開発したとのこと。正極にはヘキサシアノ鉄酸銅のナノ粒子、負極には活性炭素とポリピロールのハイブリッド材料を使用し、カリウムイオンの電極間移動によって充放電を行う。銅や炭素など地球上に豊富に存在する材料で電池を構成しているため低コストであり、繰り返し充放電による性能劣化が少なく長寿命という特徴もある。
マックス・プランク研究所が、太陽光発電や風力発電などの自然エネルギーを大量導入した場合の電力網への影響について研究。これまで予想されてきたのとは異なる分析結果を報告している。分散型の自然エネルギーが電力網の安定性に与える影響は、従来考えられていたほど深刻ではないと評価。むしろ安定性を向上させる面もあるとする。一方、「送電線の追加によって電力網全体の送電容量が減る」という逆説的な効果もあるとし、分散型ネットワークを構築する際には送電線の敷設を慎重に行うべきであると指摘している。
米サンディア国立研究所が、洋上風力発電向けに垂直軸風力タービンの再評価を進めている。米国エネルギー省（DOE）の要請を受け、5年間で予算410万ドルのプロジェクトが2012年1月から開始されている。
米パシフィック・ノースウェスト国立研究所（PNNL）では、洋上での大規模構造物の建設時に海床へ打ち込まれる鋼鉄製パイルの杭打ち音が魚に及ぼす影響について、詳細な調査を行っている。
GEが、風力発電機の破損などを検査するための遠隔操縦ロボットを開発中とのこと。より素早く信頼性の高い検査ができるようになるという。
スタンフォード大学の研究チームが、高精度の気象モデルを利用して洋上風力発電の候補地選定を行ったとのこと。洋上風力発電の設置場所選定に高分解能の気象データが使われたのは今回が初めてのケースであるといいます。
米ローレンス・バークレー国立研究所が、インドにおける陸上風力発電の導入ポテンシャル評価を報告しています。従来のインド政府による公式見積もり値120GWより20～30倍多い風力発電が潜在的に導入可能という試算となっており、深刻で慢性的な電力不足を抱えているインドでの再生可能エネルギー戦略に影響を与えることになりそうです。
米国カリフォルニア州ダブリンのサンタ・リタ刑務所が、2011年末から所内の電力を自前で賄うマイクログリッドの運転を開始。これにより、大規模停電などの影響を受けることがなくなるとしています。計画はシェブロンが主導し、マイクログリッド制御ソフトの開発をローレンス・バークレー国立研究所が行っています。
スタンフォード大学の研究チームが、銅化合物のナノ結晶粒子を用いた二次電池正極材を開発。荷電粒子にはカリウムイオンを使用し、リチウムイオン電池と比べてサイクル寿命が格段に長くなるとのこと。太陽光や風力などの自然エネルギーを系統電力網に接続するために必要な大規模蓄電システムに適した電極材料であるとしています。
